「Shall we go to the beach and read book after class?」

「授業終わりにビーチに行って一緒に本を読もう」

筆者がカナダに留学していた際にほぼ毎日のように聞いていたフレーズです。「友達」と「本」。この組み合わせに少し違和感を感じる読者は多いのではないでしょうか。日本で友達と一緒に行うアクティビティとしてまず出てこないであろう読書は、北米ではむしろトップクラスに人気な遊び、チルタイムの一つとして知られています。実際に筆者も留学中、週に三回はルームメイトと本を読むために様々な場所に行っていた思い出があります（カフェやビーチ、公園など）。そんな北米の本は、使用用途だけでなく様々な面で日本の本とは大きく異なります。そこで本記事では北米の本がもたらす影響と日本の表紙の見た目の違いについて考察したいと思います。

欧米と日本の本表紙の違いは、その文化的背景や市場の特性、さらには消費者行動に深く根ざしています。それぞれの国の本表紙デザインには、その地域特有の価値観や消費者の期待が反映されており、その主な理由として以下四つ挙げて説明します。

1. ビジュアル重視のデザイン: 直感的に内容を伝える表紙

欧米の本表紙と日本の本表紙の大きな違い、それは「デザイン」です。欧米の本表紙は、日本の本表紙と比べて視覚的インパクトを重視しています。これには、欧米の読者が「文字情報」よりも「ビジュアルで直感的に伝える」デザインに親しんでいるという背景があります。そのため、多くの欧米の本表紙はカラフルでシンプルでかつ大胆な、目に留まりやすいデザインのものが多いです。表紙デザインは本の内容を象徴するアイキャッチとしての役割を果たし、直感的に読者の目を引くことを目的としています。

日本のビジネス書では白基調のシンプルなデザインが多く、文字情報を中心に構成されています。一方で、欧米の本はカラフルで大胆なビジュアルを用いることが一般的です。特にフィクション作品では、物語の雰囲気やテーマを直接伝えるイラストや写真が表紙に採用されることが多く、読者の「一目惚れ」を狙っています。

同じ本の表紙を比較してみると、日本の表紙はシンプルなデザインで文字情報を中心に構成されています。例えば、村上春樹作「海辺のカフカ」を日本語版と英語版で比較してみると、同じ本でも左右でデザインが大きく違うことがわかります。左のアメリカ版は右の日本版と比べて視覚情報を重視しており、直感による購買意欲を掻き立てています。日本版が表紙の文字から好奇心を駆り立てる事に重きを置くのと対照的に、デザイン勝負で大胆に直感で訴えてくるのが海外らしいですね。

同じ村上春樹作の「IQ84」日本語、英語バージョンも見てみましょう。村上春樹は日米共に非常に人気な作家で、筆者の留学先での友人も何人か彼の本を読んでいました。こちらの表紙も日本版と欧米版で大きく見た目が異なります。知的で洗練されたような印象を受ける日本版とは打って変わり、欧米ver.は一瞬で目に留まる見た目をしており、女の人の顔が表紙いっぱいにプリントされています。「どんな内容なの？」と思わず手に取ってしまいそうな表紙ですね。

最後にご紹介するのは小川洋子作の「博士の愛した数式」です。日本版の表紙には絵は描かれていますが、タイトルの文字から受ける想像を引き立てるように配置されていて強く主張はしてきません。対してアメリカ版はタイトルよりも黒基調に花びらが舞うビビットなデザインで目を引くよう構成されています。日本版と比べて大きく異なる印象を受けるのではないでしょうか。

このように、欧米の本表紙は日本のものと比べて、ビジュアルや視覚的インパクトを重視しているのが特徴です。読者は「一瞬の見た目」で興味を持ち、その場で購入を決めることが多いのです。では、なぜ欧米ではこのようなデザインが主流になったのでしょうか？その理由を詳しく掘り下げていきます。

2. 映像文化の影響: 映画ポスターのような表紙

欧米では映画やドラマといった映像コンテンツが圧倒的な影響力を持ち、書籍市場とも密接に関係しています。特にハリウッド映画の影響は絶大で、映画化されることで一気に原作の売上が伸びることも少なくありません。たとえば、アメリカの映画市場規模は2023年時点で約900億ドルと、日本の約4倍以上に達し、映画と本のマーケティング戦略が連動しやすい土壌ができています。

(参考: Statista statista.com/statistics/187069/north-american-box-office-gross-revenue-since-1980/, 参照日2025年2月21日）

(参考: 日本経済新聞 https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC165NR0W4A110C2000000/, 参照日2025年2月21日）

このような背景から、小説が映画化される際は、小説の表紙に非常に似たデザインの映画ポスターが作成されることが多々あります。なぜこのようなことが起こるのでしょうか？その理由を以下で考察していきます。

① ブランドアイデンティティの統一

映画と小説は、どちらも同じ物語を伝えるメディアですが、それぞれターゲット層が異なります。そのため、デザインに一貫性を持たせることで、「この小説＝この映画である」と瞬時に認識できるようにすることが鍵となってきます。

たとえば、『The Hunger Games』シリーズの映画ポスターは、原作小説の象徴的なデザインである「弓を構えたカットニス」と「燃え上がる炎」をそのまま取り入れています。同様に、『Wicked』でもほぼブックカバーの絵と同じ構図の写真を映画ポスターとして使用しています。このように、ビジュアルの共通性を持たせることで原作ファンは小説の映画化に気づきやすく、映画を観た人も原作を探しやすくなります。共通のビジュアルを通して相互のファンを取り込みやすくするのです。

② 書店と映画館でのクロスマーケティング

日本でもよく見かけますが、アメリカでは映画公開に合わせて「映画版カバー」がついた小説が書店に並びます。このとき、映画のポスターと小説の表紙が似ていると、映画の宣伝ポスターを見た人が書店でも直感的に原作を見つけやすくなり、マーケティング効果も見込めます。例えば、『The Hunger Games』の原作小説の本表紙は、シンプルな弓矢のデザインでしたが、原作の映画が公開された後に、 映画ポスターとほぼ同じデザインの映画版カバーに本表紙が変更されました。このように、書店と映画館の両方で同じビジュアルが使われることで、映画と小説の認知度が一気に向上し、相乗効果を生み出します。

③ 映画ファンを原作に誘導する戦略

映画を観た人の多くは、ストーリーの細部をもっと知りたいと考えます。その際、映画と似たデザインの小説が店頭に並んでいると、映画ファンが原作を見つけやすく、さらに映画を観た後の熱を下げることがないので購入意欲が高まります。特に、映画が話題になった作品では、映画公開後に原作の売上が急増する傾向があります。このため、出版社と映画スタジオは視覚的な統一感を持たせたデザインを採用し、映画鑑賞者を原作の読者へと誘導していくのです。

3. 口コミ文化とレビューサイトの普及

欧米では読者が表紙に詳しい情報を求めない傾向があります。これは、AmazonやGoodreadsといったレビューサイトやSNSで事前に情報を調べる習慣が広まっているためです。実際、調査によれば、アメリカの読者の約60%以上が本を購入する際にオンラインレビューを参考にしているとされています。

この習慣が生まれた背景には、インターネットやソーシャルメディアの普及が挙げられます。特に欧米では書店に行く前にオンラインで本の評判を確認し、自分の好みに合った本を選ぶ行動が一般的です。実際にアメリカの消費者の62%がオンライン購入前にレビューを確認するというデータもでています。

このため、表紙デザインには詳細な説明を省き、「目に止まる」ことや「印象を与える」ことが求められます。例えば、Amazonでは「Customers who bought this also bought」というセクションが読者の購入を後押しするため、表紙デザインはそのセクションでのクリック率を上げるための重要な要素となっています。

（参考： Goodreads  https://www.goodreads.com/about/us, 参照日2025年2月21日）

（参考： World shopping https://www.worldshopping.biz/blog/24report-us?utm_source=chatgpt.com, 参照日2025年2月21日）

4. SNSと「シェアされる表紙」

欧米の若年層、とくにZ世代の間では、InstagramやTikTokといったプラットフォームで本を共有する文化が根付いています。「#Bookstagram」や「#BookTok」というハッシュタグを使って、本の表紙や読書体験を写真や動画でシェアすることが流行しています。記事冒頭でも少し触れましたが、筆者も留学中にビーチやカフェに行って本を読んでいる姿の写真などを投稿している友人に多数出会いました。

 ↓ 実際に友人がInstagramに投稿していた写真

Instagramでは、シェアされた本の写真が「背景のおしゃれなアクセサリー」としての役割を果たすことが多く、特にカラフルで視覚的に映えるデザインが人気です。いかにおしゃれな、映える本表紙を作成できるかどうかは、インスタグラムなどのSNSに投稿される回数に直結するのです。つまり、欧米では本の表紙デザインが単なる装飾を超え、マーケティングの一環として重要な役割を果たしています。例えば、TikTokで話題となったコリーン・フーヴァーの「It Ends with Us」は、表紙の美しさが投稿の多さを後押しし、売り上げにも直結しました。

終わりに：欧米では「見た目」がマーケティングにおいて重要な要素

ここまで欧米と日本の本表紙の違いについて掘り下げてきましたが、本のデザインに限らず、欧米では「見た目」や「ビジュアル」がマーケティングの重要な要素のひとつと考えられている ことがわかります。

欧米の市場では、商品やサービスを消費者に訴求する際に、視覚的なインパクトが重視されることが多く、本だけでなく食品、ファッション、テクノロジーなど、さまざまな業界でデザインの影響が見られます。たとえば、パッケージデザインにこだわった飲料ブランドや、シンプルながら印象的なロゴを活用するテック企業など、視覚的な魅力を活かしたマーケティング戦略は一般的です。

本の表紙デザインも同様に、欧米では 「消費者が本を手に取るきっかけを作るツール」 としての役割を果たしています。特に、SNSの普及により、デザイン性の高い表紙が拡散されやすくなり、それが売上につながるケースも増えています。この流れは今後も続くと考えられ、日本の市場にも徐々に影響を与えていくかもしれません。

デザインやビジュアルの重要性がますます高まる中で、日本の本市場やマーケティング戦略にも変化が生まれるのか、その動向に注目していきたいところです。

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2025年も早いものながら既に2月に入りました。

皆さん、毎年1月頭に開催される世界最大級のテック系の祭典CESをご存じでしょうか。

CESとはネバダ州・ラスベガスにて開催される、世界中のイノベイターやテクノロジーが集まるイベントで、今年度は1/7~1/10で開催されました。そのCESに今回、筆者一スタッフとして動いており、そのため今回CESに参加した身として自身の所感含めた感想を記していこうと思います。

“CES” の名前は聞いたことがあるが詳細を知らずどのようなものか気になる方・CESに参加したことがある方、またCESを初めて知る方どなたでも、タイトルを見てアンテナが少しでも動いた方は是非読んでいただければと思います。

CESについて

まず基本情報として、CES (Consumer Electronics Show)とは、前述したように世界最大級のテック系イベントで、毎年年始の4日間ラスベガスにて開催されます。まさに世界の最先端、更に未来までもが垣間見えるような場所です。また、年の初めに行われるということもあり、その年のテクノロジーのトレンドや見所をいち早くキャッチできる場所でもあります。

そんなCES、今年のCES2025の規模感はこちら。

・参加者：141,000人
・4,500を超える出展
・6,000超えのメディアやコンテンツクリエイターの参加
(参考：CES CES 2025 by the Numbers, 参照日 2025/1/24)

また面積について、CESでは会場が複数会場に跨っており、その間をモノレースやバス、車で移動する規模感です。
筆者、その総面積を東京ドームと比較してみました。

東京ドーム面積：46,755 m²
CESトータル面積：232,258 m² (≒ 2,500,000平方フィート)
→およそ5倍の面積

(参考：東京ドームシティ 東京ドームについて, 参照日 2025/2/3)
(参考：CES Maps and Locations, 参照日 2025/2/3)

さすが世界最大級というだけあり、規模が桁違いですね。
またこのCESは、広大な範囲にわたるフロア展示のみならず、Keynote(基調講演)といったイベントも見どころの一つです。

今回は、筆者のCES2025の感想として下記トピックを取り上げようと思います。

・CESで自身が気になったブース
・DELTA航空、SphereでのKeynote
・今年の大阪万博のマスコット- ミャクミャク様ラスベガス降臨
・最後に自身がCES2025全体で印象的だったこと

CESで自身が気になったブース- LG

韓国に本社を置くLG。今回はLVCCのCentralの真正面にブースを構え存在感を放っていました。

Central入ってすぐのLGの半円スクリーンには誰もが目を惹かれ、多くの人がカメラを構えていました(私もその1人)。

こんにちは、LAでインターン中の社会人留学生です。

アメリカに来てから、週末や放課後に友人といろいろなところに出かける上で１つ、疑問に感じたことがあります。それは「こんな素敵なところ、なぜ大流行していないんだろう？！もしも日本にこんなところがあったら、SNSで大バズり、大行列になるだろうに！」ということ。それを感じた場所はカフェ、レストラン、バー、写真映えスポットなど多岐にわたります。が、一方で社会人としてマーケティングをかじっていた身としては、「日本に比べ、アメリカでは流行を作る難しさがあり、行列店や大流行するスポットが生まれにくいのでは？」と気が付きました。

でも、それはなぜなのでしょう？調べたこととともに、アメリカでバズを作るヒントをお話ししたいと思います。

アメリカで行列ができにくい理由

アメリカで行列ができにくい理由としては、下記の3つがあげられそうです。

①国土の広さと人口分散、消費者の多様な嗜好による選択肢の多さと競争

まず、アメリカは日本に比べ広大な国土を持ち、人口も広く分散しているため、一部の都市や地域だけに集中して人が集まることが少ない傾向にあります。さらに、アメリカは多民族・多文化社会のため、消費者の嗜好も非常に多様です。そのため日本に比べて1つのトレンドが全国で一斉に話題になることは少なく、特定の地域や年齢層のみで支持されることが多いのです。

そうした背景から、アメリカでは多数の店舗や飲食チェーンがあり、選択肢が非常に豊富なため、1つの店に人が集中することが少なくなっています。

また、多くの企業が競争の中で新しいサービスや製品を提供し続けるため、消費者の興味や関心が分散され、特定の店だけが大流行する現象がなかなか起きにくいのです。

②予約システムやオンライン注文の充実

また、アメリカに住む人々は行列に並ぶことを嫌う傾向が強く、長時間の行列に対してあまり我慢強くありません。そのため、予約システムやオンライン注文など、行列を避けるためのサービスが充実しており、結果として行列自体ができにくくなっています。人気のあるスポットでも、効率的に来店できる方法があるため、自然と行列ができにくい構造になっています。

実際に、どこの飲食店に行っても、だいたいオンライン注文のピックアップ場所が用意されていたり、先にレジで注文してお会計をするタイプの飲食店の場合は「For here? Or to go?」と聞かれることが多く、テイクアウトのシステムが浸透している印象です。また、週末は並ぶ可能性がある人気スポットでは、入場料が無料だったとしても、オンライン上での入場チケットの事前予約システムがあり、当日はスムーズに入場することができます。

③流行の広がり方の違い

日本では、テレビ番組やSNSで話題になると全国に情報が広がり、同じものを試してみようとする傾向が強いですが、アメリカでは個人のライフスタイルや地域性を重視する傾向があり、流行が一斉に広がりにくいです。そのため、一部の都市で話題になっても、他の地域に影響が及びにくいのです。

例えば同じカリフォルニア州内でも、サンディエゴはよりメキシコに近いためかメキシコ系の方が多く、アジア系や黒人系の方を見かける機会は少ない傾向ですが、ロサンゼルスではメキシコ系の方の割合はサンディエゴよりやや低く、反対にアジア系・黒人系の方をよく見かける印象があります。同州内でもこのように違いがあるため、地域性や人種が大きく影響するのは納得です。

アメリカでバズを作るには

このように、アメリカでは広大で多様な土地柄による事情やシステムの発達のおかげで、行列ができにくくなっていると考えられます。難しいところですが、行列ができていないからと言って、必ずしも流行していないとも言えなさそうです。

では、アメリカで流行やバズを作るにはどうしたらいいのでしょうか？

①地域やターゲットを絞り、その中で独自性と限定感を強調する

前述の通り、多種多様なアメリカ国民全員を対象に流行を生み出すことはかなりのハードルの高さがうかがえるため、まずはターゲットとする地域や年齢層などを絞ることが重要でしょう。

絞ったうえで、そのターゲット層に刺さるユニークなコンセプトや物語性、限定感を持たせることで、ターゲットの関心を引くことができます。例えば、特別な調理方法やユニークな内装、地域特産物を使ったメニューや数量限定・季節限定品など、特別感を出すと魅力的です。

②SNSでバズを作る努力

行列ができにくいとすれば、SNS上でバズを作ることが有効でしょう。そのためには、定めたターゲット層に刺さるよう、SNS映えする商品や店舗デザインなどのビジュアルにこだわり、思わず写真に収めたくなるような工夫を凝らします。これにより、SNS上でのシェアが広がり、自然に特定のターゲット層の中で口コミが広がります。

また、定めたターゲット層と親和性の高いインフルエンサーとコラボし、彼らのフォロワー層にリーチすることで、一気に話題を拡散できます。無料招待や試食会を通じて宣伝効果を高めると、より注目度が高まるでしょう。

そして、これは根本的な部分ですが、ターゲットが実際にその場所へ訪れた際の顧客体験の質を高めることも重要です。フレンドリーでホスピタリティあふれるサービスや、細部まで行き届いたクオリティの高い体験が、さらにSNS上でのシェア・口コミを促進させます。顧客が「また行きたい」「誰かに勧めたい」と思うようなサービスを重視することが大切です。

③並ばない工夫もする

少々話は逸れますが、SNS上でバズが起こり、ターゲットが実際にその場所へ訪れた際、大行列・大混乱になりすぎないよう、オンライン予約や順番待ちシステムを導入することも重要でしょう。それにより、行列を避けたい人のストレスを減らし、人気スポットとしての体験価値を保つことができます。

また飲食店であれば、テイクアウトやデリバリー、ドライブスルーなどの選択肢を設けることで、物理的な行列を減らしつつ、話題性を維持できます。テイクアウト限定の商品やSNS投稿を促進するパッケージも有効でしょう。

いかがでしたでしょうか。アメリカでは、多種多様な人種による多様性・地域性、予約システムやオンライン注文の充実により、行列ができにくくなっています。

個人のライフスタイルや地域性を重視する傾向から、ターゲットを絞り、それぞれの消費者の嗜好や文化に合わせたプロモーションや体験価値を提供することが重要です。並ばない工夫もしつつ、SNS上でバズを作れれば、アメリカでも流行を作ることができるかもしれません。

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ワールドシリーズ制覇、またシルバースラッガー賞受賞、さらには3度目のMVPを文句なしの満票獲得という、フレッシュでビッグなニュースが止まらないドジャーズ大谷翔平選手。そんな大谷選手の50号記念ボールが歴代の記念球のうち過去最高額である$4,392,000*(日本円約6億5,890万円*)で落札されました。歴代最高額というだけで興味が惹かれますが、その落札はなんと台湾の企業。その背景には？なぜ実現したのか？
台湾在住の筆者が自身の考察含め深掘りしていきます。
(余談ですが、先日実は筆者、実際に記念ボールを見に行ってきました。その時の写真も合わせてお届けします。)

*Goldin X投稿
*2024/12/6のレートにて

落札の台湾企業 優式資本(UC Capital)とは

優式資本(UC Capital)とは、台北101(台湾で最も高い建造物、台北において有名な観光スポット)に会社を構える投資会社。2024年度第3四半期には同じく台北101に第2オフィスを設立予定ということからも資金力の強さは伺えます。当社は様々な取引を行い、1日の取引高最高額は数百億円に達するそうです*。

(参考：CTS 華視新聞 大谷50轟紀念球1.41億天價賣出 買主來自台灣, 参照日 2024年12月7日)
(参考：104人力銀行 優式資本股份有限公司, 参照日 2024年12月7日)

なぜ台湾の企業だったのか

皆さん、「なぜ台湾の企業なのだろう？」というのが最初の疑問として出てくるのではないでしょうか。筆者も初めはその疑問が頭をよぎりました。そこでズバリ、台湾在住の筆者が考えついた理由は以下です。
・大谷選手は日本人であるから(日本関連の話題であるから)
・大谷翔平選手の人気は誰もが認める世界的なものだから
・野球は台湾で最も人気なスポーツの一つだから

現在台湾在住の筆者は、台湾に到着して直ぐの時から現在を通し、日本との繋がりの多さを常に感じています。具体的には、日本のお店・物が非常に多いこと、また日本人として、日本の文化の人気を肌で感じること等々。台湾に関連・関心のある方、また訪れたことがある方であれば共感していただけるのではないでしょうか。
そのため、世界規模で有名・人気な日本人である大谷選手の話題性の大きさは想像できるかと思います。
また、台湾において野球は非常に人気なスポーツで、国技に値するスポーツです*。
最近終わったプレミア12、台湾の優勝でこちらは祝福ムードです。（コンビニエンスストアでは優勝を祝う買一送一-buy1get1等も多く見受けられます。）
試合時のこちらの状況はというと、実際に試合が行われていた時、レストランではお客さんが(従業員含め)ケータイを置き、食事をしながら(仕事をしながら、、)試合に見入っていました。

(参考：yahoo!新聞 台灣人最愛運動項目是？棒球奪人氣冠軍, 参照日 2024年12月7日)

また、台湾の企業であるUC Capitalがボールを手にしたという点。UC Capitalが購入したという、企業としての狙い、例えばアメリカ・日本進出を控えている、という具体的な目的というよりは、影響力・話題性を重視しての入札であったと筆者は考えます。
確かに資金力もあり、証券等の分野での影響力もあるかもしれませんが、今回は企業としてというよりかは、台湾という野球を愛する国、一般的に親日というイメージがあるような国が大谷選手の記念ボールを手にした、という大枠で捉えるのが適した出来事であるのではないかなと思います。
あくまで筆者自身の見解ですが、これらの理由から、台湾が野球に関心の強い国、また日本に関連する話題にも興味を持つ国であるという背景が大きく影響していることが、落札の背景にあると考えます。

高額落札実現の背景には何が

では、なぜこの高額落札が実現したのか、今回のオークション会社Goldinの創設者であるKen Goldinのコメントも交えて深掘りしていきます*。

まずKen氏はこの落札に関して、 “Publicity magnet” であると述べています。「宣伝」や「広報活動」を指すPublicity、つまり消費者の興味を引くマグネット＝ 磁石であるということです。また、単にボールを買ったのではなく、 “bought a moment” ( “その瞬間” を買った)、“capturering a piece of history” (その歴史自体を捉えた)のだとも述べています。そのモノ自体の価値より、そのモノに与えられた意味、他者がどう見なすかによって行方が大きく異なるというのは、オークションの在り方であり醍醐味ですね。

加えて、Ken氏は、現役で活躍している選手に関連するアイテムは、早ければ早いほどその価値が高くなる、またそのものに関連した出来事がフレッシュな時に、人々の記憶に新しい時にこそ一番価値が高くなるということにも触れています。今回の、大谷選手の歴史的な50/50から短いスパンでこの落札に至り、結果的に歴代最高額ボールとなったというのも納得ですね。

(参考：YouTube Ken Goldin on Shohei Ohtani’s Record Setting Home Run Ball, 参照日 2024年12月7日)

では最後に、今後への影響に目を向けてみます。
しかしその前に、筆者が実際に台北101にボールを見に行った時の様子を少しだけお伝えしたいと思います。

筆者が訪れたのは展示開始2日目です。人は多かったものの、このボール目当てで来ている観光客はまだ少ないように感じました。と言うのも、筆者が予想するに、日本にてこの展示に関する情報が事前に大々的には流れていなかったからであると思います。
台北101内には特設のLA Dogersグッズのブースが登場し、またお土産ショップ内には、50/50にちなんだお菓子やグッズが並んでいました。

本題に戻ります。
今後考えられるポジティブな影響として、やはり大きく影響するのは台湾自体の知名度向上、またUC Capitalの企業としての知名度向上であると言えます。
話題の的である大谷選手の記念球が、アメリカでも日本でもなく台湾の企業の手に渡ったというのは、大谷選手の成し遂げた記録に加え、その意外性からも、人々の関心を大いに集めたでしょう。インターネットでさまざまな情報が即座に共有できる今、そういった人々の興味から、話題となり情報は拡散されやすいですね。
実際にこの記事を読んでいる方の中にも、「大谷選手の50/50記念ボールはどうなったのだろう？」「なぜ台湾の企業が？」といった興味を持って検索しここに辿り着いた方もいるのではないでしょうか。

加え、上記の写真内にある記念グッズ、よく見ると大谷選手やDogersといった名前は入っておらず、もはや台湾(野球)×50/50というコンセプトとなっています。それでも、この時限定の記念品ということで売れ行きは良さそうでした。これこそ、大谷選手の記念球がもたらした影響の副産物、マーケティング成功の一例ですね。

いかがでしたでしょうか。

今回は、大谷選手の50/50記念球が台湾の企業に落札されたニュースについて深掘りしてきました。台湾の企業の高額落札の背景には、台湾の日本・野球への関心、出来事のフレッシュさ、誰もが認める大谷選手の話題性がありました。
最後に、この台湾企業の高額落札は大規模の一種のマーケティングでもあると言えますね。このマーケティングがここからどのような発展を見せるのか、ぜひアンテナを張っておきたいです。
また、今後このボールがどのような道を渡り歩いていくのか、Publicity magnetとして台湾の話題性がさらに上がっていくのか、はたまた国を超えて更に多くの人の目に届くようになるのか、そちらも非常に興味深いところです。

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ロサンゼルスでホームステイ中の筆者です。ある日、ホストファミリー宅のキッチンに並ぶ日清のインスタント袋麺に目を留めました。アメリカ市場での人気を裏付けるように、これらの商品はAmazon USの「パントリー」部門でベストセラーの座を占め、日本食品として唯一ランクインしています。同社の報告によれば、2023年から2024年にかけて売上は前年比4.2％増を記録しており、その需要の高さがうかがえます。

（参照：NISSIN公式サイト　https://www.nissinfoods.com/product/top-ramen/top-ramen-chicken/　参照日：2024年12月3日）

しかし、そのパッケージには「NO ADDED MSG」という一文が大きく記載されており、日本では見慣れないデザインが特徴的でした。アメリカで食品パッケージに「Organic」や「Gluten Free」などの表示が目立つことは知られていますが、「MSG」という言葉にはどのような意味が込められているのでしょうか。そして、アメリカ国民はMSGについてどのような認識を持っているのでしょうか？

そもそもMSGってなに？

MSG（グルタミン酸ナトリウム）は、食品の風味を強調する「うま味調味料」として、世界中で広く使われています。その起源は1908年、日本の科学者・池田菊苗による発見にさかのぼります。彼は昆布だしに含まれるうま味成分を分離し、それを食品に応用できる形で商品化しました。この成果により、MSGは「うま味」を科学的に定義する画期的な発明として評価されています。日本では、MSGは調味料や即席食品、スナック菓子など多くの分野で使用されています。特にラーメンやスープの味を深める成分として欠かせない存在です。

（参照：味の素公式サイト　https://story.ajinomoto.co.jp/history/020.html　参照日：2024年11月27日）

なぜ「No MSG」の記載があるのか？

MSGが食品パッケージに「No MSG」と記載される理由は、1960年代にアメリカで起きた「中華料理症候群」に端を発しています。この現象は、中華料理を食べた後に一部の人々が頭痛や倦怠感を感じたことを発端としており、MSGがその原因ではないかと疑われました。この「中華料理症候群」という言葉はメディアによって広く報じられ、その影響でMSGに対する否定的なイメージが形成されました。

 その後、多くの食品メーカーやレストランが消費者の安心感を得るために「No MSG」をパッケージに記載するようになり、この表示が一種の品質保証のような役割を果たすようになりました。

（参照：東京都保険医療局https://www.hokeniryo.metro.tokyo.lg.jp/anzen/anzen/food_faq/shokuten/shokuten08.html　参照日：2024年11月27日）

MSGは本当に健康に悪いのか？

MSGが健康に悪影響を及ぼすのかという疑問については、多くの科学的な研究が行われてきました。アメリカ食品医薬品局（FDA）はMSGを「一般的に安全」（Generally Recognized as Safe, GRAS）と認定しており、通常の摂取量では健康に悪影響を与える可能性は極めて低いとされています。同様に、世界保健機関（WHO）や欧州食品安全機関（EFSA）もMSGの安全性について同意見を示しています。

それにもかかわらず、MSGへの疑念が完全には解消されていないのは、過去のイメージが根強く残っているためです。一部の消費者は依然としてMSGを「人工的な添加物」として忌避し、自然食品やオーガニック食品を選ぶ傾向があります。

FDAの資料によれば、アメリカ国民の中にはMSGに敏感な人々が一定数存在します。また、国際食品情報協議会（IFIC）の調査では、アメリカ人の10人に4人がMSGについて何らかの意識を持っていることが報告されています。この意識は特に、自然食品志向や「クリーンラベル」を重視する層で顕著です。

筆者が訪れたロサンゼルス近郊のスーパーでも、MSGを含む商品はほとんど見かけませんでした。WalmartやKrogerといった大手スーパーのネット販売で調味料カテゴリのベストセラー商品100位までを調べても、MSGを含む商品はランキングには見当たりませんでした。一方で、Amazon USの調味料ランキングでは、トップ100商品のうち「No MSG」と記載されたものが5商品含まれていました。

 このように、大手食品メーカーや小売業者は消費者のMSGに対する懸念を反映し、MSGを使用しない商品の展開を進めているように思えます。

（↑Krogerの傘下にあるRalphsの調味料棚）

アメリカでのMSGに関する消費者心理

アメリカでは、「人工添加物」を避ける傾向が広まっています。これはMSGだけでなく、人工着色料や保存料、人工甘味料にも及びます。健康志向の高まりにより、消費者はより「自然な」食品を求め、商品ラベルに記載された「No MSG」や「Non-GMO（遺伝子組み換えでない）」といった表記が購入判断の重要な基準となっています。

さらに、「Clean Label Movement（クリーンラベル運動）」の影響も見逃せません。この運動は、消費者が商品に含まれる成分の透明性を求める動きで、MSGなどの成分が敬遠される傾向を助長しています。

アメリカで食品を売っていくために

アメリカ市場におけるMSGの認識は、事実というよりも消費者の感情や心理に基づいていることが多いです。そのため、日本企業がアメリカ市場に食品を展開する際には、MSGを使わない商品の開発や、「No MSG」という表示を活用することが必要になると思われます。

また、MSGの代わりに昆布や椎茸などの自然由来のうま味成分を活用することで、自然食品志向の高い層にもアピールできます。これにより、MSGへの抵抗感を持つ消費者層を取り込み、販売機会を拡大することが期待できます。

MSGを活かしたマーケティング戦略

MSGを巡るアメリカでの認識は、過去の誤解や文化的な背景に大きく影響されています。このような消費者心理を理解し、適切な商品展開やマーケティングを行うことで、日本食品はアメリカ市場でさらなる成長を遂げることが可能です。「No MSG」の表記を戦略的に活用することは、単なる消費者安心感の向上にとどまらず、ブランド価値の向上にも寄与するでしょう。

地域ごとの文化や消費者心理を理解し、それに基づいたローカライズ戦略を進めることが、グローバル市場で成功する鍵となります。

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こんにちは、LAでインターン中の社会人留学生です。

突然ですが、皆さんローラースケートを最後にしたのはいつですか？というのも、カリフォルニアのビーチ沿いでは、大人から子供までローラースケートをしている人をよく見かけるのです。アメリカに来る前からカリフォルニアのビーチではスケートボードやローラースケートを楽しむ人が多いイメージが強かったのですが、まさにその通りでした。

スケートボードは近年日本でも人気スポーツの1つとなっており、2024年パリオリンピックでは多くの日本人選手が活躍しメダルを獲得したことも記憶に新しいです。ただ、ローラースケートについてはどうでしょう。日本にいれば、子供たちの遊びの1つか、ある程度大人になれば某レジャー施設で遊ぶタイミングでしか出会うことはないのではないでしょうか。

では一体なぜアメリカでは日本よりローラースケート人口が多いのでしょう？その歴史的背景の秘密を解き明かすと、現代の新しいマーケティング手法と掛け合わさっていることが見えてきました。

そこで今回は、アメリカでのローラースケート人気の秘密と、新たなストリートカルチャーマーケティングの可能性について探ってみます。

アメリカでローラースケート人口が多い理由

アメリカ人が日本人よりも日常的にローラースケートをする理由には、文化的背景やインフラ、レジャーの選択肢などが影響しています。

アメリカでは、1970年代から80年代にかけてローラースケートが流行し、ローラースケートリンクやパークが普及しました。同時期に流行したディスコ文化との結びつきが強く、ディスコ音楽に合わせて滑りながら踊るという新しい楽しみ方が生まれました。スケートリンクがナイトクラブのような雰囲気を持つことで、ローラースケートリンクは多くの人にとって社交の場となりました。現在ディスコブームは去ったものの、ローラースケートは若者から家族まで幅広い層に受け入れられ、定着しています。

定着している要因としては、現在も多くの地域にスケートリンクやローラースケートのコミュニティが存在し、定期的にイベントやパーティーが開催されていることがあげられます。これにより、ローラースケートは家族向けのレジャーやコミュニティイベントとして、地域社会の交流やエンターテインメントの一環として続いているのです。

日本でもアメリカと同時期に一時的に流行しましたが、このような持続的な文化的バックグラウンドがなかったため、アメリカのように定着せず一過性のブームに留まったと考えられます。

インラインスケートの普及と「ローラーブレード社」

もう少しだけローラースケートの歴史を深堀りすると、ディスコ文化以外にも、ローラースケートの流行を後押ししたことがあります。それは1979年にローラーブレード（インラインスケート）が発明され、よりスピードを出しやすく動きやすくなったことです。

インラインスケート（ローラーブレード）を発明した「ローラーブレード社」は、元々アイスホッケー選手のトレーニング用として開発に着手しました。アイスホッケーやスピードスケート選手にとって、オフシーズン中のトレーニングツールとして魅力的であり、はじめはスポーツ選手の間で普及が進みました。1980年代になると、インラインスケートはエクストリームスポーツとして注目を集めるようになり、若者を中心に人気が急上昇しました。ローラーブレード社はこうしたニーズに応えるため、耐久性や機動性をさらに高め、ジャンプやトリックに対応できるデザインを採用して市場の拡大を図りました。

その後、ローラーブレード社は、地域イベントやパフォーマンスショーを通じてインラインスケートの認知度を高め、一般の消費者への浸透を図りました。また、雑誌広告やテレビコマーシャルを活用して、インラインスケートを「おしゃれで健康的なライフスタイル」の象徴としてアピールしました。さらに1980年代はアメリカでアウトドア・フィットネス活動が流行し始めた時期であり、インラインスケートもその一環として取り入れられました。特に、公園や街中で手軽にできるスポーツとして人気を集め、多くの人が日常的に楽しむようになりました。

ローラーブレード社は、こうして流行やニーズに素早く答え、人々の日常に溶け込みライフスタイル化する形でインラインスケート市場の拡大に成功し、現在のローラースケート（インラインスケート）文化の基盤を築いていったのです。

新たなストリートカルチャーマーケティングの可能性

実は近年、ローラースケートは健康やフィットネスの手段として再評価されています。特にパンデミック以降、屋外で楽しめるアクティビティが見直され、若い世代にも再び人気が高まっているのです。

そしてローラースケートはInstagramやTikTokなどのSNSでもおしゃれなアクティビティとして取り上げられ、レトロファッションと相まって再ブームを迎えています。多くのインフルエンサーがローラースケートを取り入れることで、新たな世代にも魅力的なカルチャーとして広がっています。

実際にInstagramやTikTokで「Roller skating」を検索してみると、若者がノスタルジックな音楽（70 年代や 80 年代のディスコヒットなど）に合わせてローラースケートをしたり、ファッションの一環としてフォトジェニックな画像や動画を投稿しているものを大量に見つけることができます。ちなみに「#Rollerskating」の件数はInstagramでは358万件以上、TikTokでも140万件以上に及びます。（2024年11月現在）

なかでもインフルエンサーのAna Cotoは、TikTokやInstagramでのローラースケート動画、特にジェニファー・ロペスの「ジェニー・フロム・ザ・ブロック」に合わせて滑る動画が話題となり、パンデミック中にローラースケートへの関心が再燃する一因を作りました。他にもThe Griffin BrothersやSabrina Stewardなどがあげられます。

彼らの投稿を見ていると、多くのローラースケーターはレトロ風のファッションをスケートスタイルに取り入れており、ビンテージの美学を好む若い世代の共感を呼んでいます。その流れを受け、実際にローラースケートブランド「Impala Rollerskates」や「Moxi Skates」などは、自社製品を単なるスケート靴としてではなく、レトロシックなライフスタイルの一部としても販売しています。同社のスケート靴は鮮やかな色とデザインで、Instagram世代にアピールしています。

これらの企業はどちらもInstagramで積極的にマーケティング活動を行っており、このプラットフォームを活用して自社製品を宣伝し、ローラースケートコミュニティと交流しています。

「Impala Rollerskates」は、ユーザー生成コンテンツやインフルエンサーとのコラボレーションを頻繁に取り上げており、「Moxi Skates」 は、スケートチームの活動・コミュニティイベントに関するコンテンツを共有しています。またYouTubeチャンネルを宣伝し、チュートリアル、インタビュー、パーク情報などを取り上げ、エンゲージメントをさらに高めています。

どちらのブランドも、Instagramを効果的に活用してユーザーとつながり、製品を紹介し、ローラースケート愛好家の間でコミュニティ意識を育んでいます。

このように、ローラースケートはディスコ文化との深い結びつきや、現代のレトロブームによる再燃により、今もその高い人気を誇っています。

ローラースケートは、もはや単なるアクティビティではなく、視覚的なストーリーテリング、ファッション、ノスタルジア主導のオンライントレンドと深く絡み合ったライフスタイルになってきています。その時々のニーズに素早く答え、人々の日常に溶け込みライフスタイル化することで、ローラースケートと同様、他のストリートカルチャーについてもブームを起こすことができるかもしれません。

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筆者は台湾在住の者です。

本格的な秋シーズンに入り、台湾にいてもなお、
筆者の目にはSNSを通して日本の秋限定フードの数々が飛び込んできます。
しかしこちら台湾ではというと、特に「秋の味覚」といった、いわゆるシーズンごとの訴求は、日本と比べると特に大きくは目立ちません。

国を超えても変わらず身近な存在であるコンビニエンスストア。そのマーケティングを例に取ってみても、台湾のコンビニ（便利商店）では常に何かキャンペーンは行っているものの、日本ほど季節にフォーカスしたものはあまり見受けられない印象です。
また、過去のアメリカ留学中の記憶から、アメリカにおけるコンビニエンスストアにもまた違う、その地域性に合った立ち位置があることを思い返します。

そこで今回は、各国(日/台/米)コンビニエンスストアのマーケティングをSNSを中心に比較し、地域性に沿ったマーケティングの重要性について考察します。

進出する先の市場特性に合わせたローカライズのアプローチがどう影響をもたらすのか、本稿では筆者なりの視点も含め掘り下げていきます。ぜひ一緒に比較・考察していただければと思います。

日/台/米 各国コンビニの機能性の違い

まずは各国コンビニの機能性をそれぞれ見ていきます。

  日本

(コンビニ密度：2,210人/1件のコンビニエンスストア) *2024年1月時点

日本におけるコンビニエンスストアは、単なる小売店舗としての機能を超えて日常生活をサポートする機能も多く含んだ場所といえます。食料品のみならず、公共料金の支払いや宅配便の受け取りを初めとし、ATMやコピー機など多くの役割を担っています。忙しいビジネスマンや学生がニーズに応じて気軽に立ち寄り用を済ますことのできる、利便性が重視された高機能な生活サポート拠点の立ち位置です。

(参考：NHK 日本の人口 1億2488万人 去年より約53万人減 外国人は過去最多, 参照日：2024年10月16日, 日本ソフト販売株式会社 【2024年版】コンビニエンスストアの店舗数ランキング, 参照日：2024年10月16日)

  台湾

(コンビニ密度：1,703人/1件) *2024年3月時点

台湾におけるコンビニエンスストアは、コミュニティスペースとしての機能も担った場所といえます。最近では日本の大手コンビニにて売り場拡大のためにイートインスペースが削減されるような例もありますが、台湾ではイートインスペース、カフェスペースが確保されていることが非常に多く、地域住民の交流の場としても機能しています。また台湾のコンビニエンスストアではカフェ機能が非常に充実しており、日本でもお馴染み7-11 (台湾では小七-ｼｬｵﾁｰとよく呼ばれます)では、コーヒー、お茶、タピオカといった多くのラインナップがあります。しかも全て店員さんが作る方式で、日本と比べコンビニで飲料(カップの)を買う文化は圧倒的に浸透しています。

(参考：yahoo!新聞 灣超商2023營收4126億創新高 密集度仍輸「這國家」, 参照日：2024年10月16日, Family Mart 店舗売場面積拡大に向けイートインを売場に変更, 参照日：2024年10月16日)

  アメリカ

各地域特有のSNSマーケティングの比較と考察

では次は実際に、各国のコンビニエンスストアのマーケティング方法を、各国いくつかのブランドを取り上げそれらのインスタグラムを例に用いて見ていきます。

日本：公式感・統一感重視 迅速な情報提供

◾️日本コンビニエンスストア各社公式インスタグラム  [名前をクリック]
・セブンイレブン
・ファミリーマート
・ローソン

日本の各ブランドInstagramは公式感が強く、統一感が重視されたものとなっています。消費者に迅速な情報提供をする役割という印象を受けます。

台湾：消費者と横並びの親近感・大衆性のある雰囲気

◾️台湾コンビニエンスストア各社公式インスタグラム  [名前をクリック]
・7-ELEVEn Taiwan (小七)　
・全家便利商店 台灣 (Family Mart)　
・萊爾富便利商店 Hi-Life　

台湾はというと、リール投稿を用いたものも多く、公式ではあるものの消費者との距離間の近い、大衆性のある雰囲気となっています。
また季節問わずキャンペーンが多く開催され、「買一送一」という、1つ買うと1つ貰えるbuy1get1のキャンペーンは常時といって良いほど頻繁に行われています。

アメリカ：トレンド、影響力重視・ユーモア溢れる投稿の2軸

◾️アメリカコンビニエンスストア各社公式インスタグラム  [名前をクリック]
・7-ELEVEn
・Circle K Stores
・Wawa
・QuikTrip

一方アメリカは、インフルエンサーや著名人とのコラボといった規模感の大きいもの、それと同時にmeme-ミーム*を用いるなどユーモアのあるものの大きく分けて2つが目立ちます。また日本でいう「あるある」を取り入れた、ユーモアの溢れる投稿はアメリカならではのものだといえます。
*meme-ミーム：インターネット上で広く共有される画像や動画、フレーズ等のこと。
(参考：weblio meme, 参照日：2024年10月16日)

 
ここまで、日/台/米各国のコンビニエンスストアのSNSの違いを見てきましたが、いかがでしたでしょうか。
マーケティングの方向性の違いが一目瞭然で、筆者には非常に興味深く写りました。

日本は公式感・統一感を重視し、また迅速な情報提供を行い、台湾は消費者と横並びの親近感のある、大衆性のある雰囲気。アメリカはトレンド、影響力重視、またユーモア溢れる投稿の2軸があることが見て取れました。
これら3国の各SNSマーケティングは各地域の消費者、国民に合ったものであるために受け入れられている、つまり各地域で浸透しているSNSの在り方から、国民性が垣間見られるともいえるのではないでしょうか。
そこで、今回見てきた事実から各国の国民性を筆者の観点含め説明するとすれば、
日本：消費者とは一線引いたところからされる、整った形での(公式感、統一感のある)情報提供といった形式に信頼感を持つ、そのような情報が好む。
台湾：公式感、統一感に重きは置かず、消費者が共感しやすい(大衆性のある)情報を好む。
アメリカ：ビッグなもの(インフルエンサーコラボ、影響力のあるもの)、ユーモアやジョークが散りばめられたようなものを好む。
となると考えます。

SNSの利用方法は各市場によって異なりますが、いずれも消費者のニーズに即したコンテンツ戦略が重要です。そうすることによって、ターゲットとなる消費者との関係構築においてSNSは非常に強力で有効な手段として活躍してくれます。

海外進出を視野に入れる際のSNSマーケティング戦略の留意点

日本企業が海外に進出する際には、国をも超えて消費者にリーチできるSNSを活用するのが効果的であるのは想像に難くありません。またその際には、地域性に沿ったSNSの使い方が鍵となります。

今回の日台米の例を用いると、日本では情報を適切にクリアに伝え、消費者にとって説得力のあるものであることが効果的であり、台湾では大衆密着型で親近感のあるような雰囲気が消費者にとっては馴染みやすく、また信頼も得られやすいといえます。一方アメリカにおいてはインフルエンサーを用いる、また流行りに合ったユーモアのある内容(ミームの活用等)にすることで消費者の関心を集める、トレンド重視な傾向が好まれることが伺えます。

これらの知識を元にすれば、例えば台湾ではリール投稿を活用し、またその際には大衆性のある雰囲気・内容にすることで、消費者と距離感の近いものにする、その一方で、アメリカにおいてはインフルエンサーの起用で関心を集める、また流行りのミームを活用した投稿を作成し、ユーモアさで関心を集めるといったように、各地域のターゲットに合わせた適切な運用方法を考えつくことができます。
これらはその国・地域の消費者の傾向や好みを理解している、つまりローカライズの方法を知っているからこそ考えられることです。

このように、日本から海外の市場に合わせたブランドメッセージングを行うためには、ターゲットとなるその国・地域の消費者の好みに合った投稿内容やプロモーションが必要不可欠です。またそれに加え、インスタグラムはじめ、活用するSNSのアルゴリズムを理解した上で、各国特有のマーケティング手法を適切に取り入れることが重要です。

終わりに：ローカライズされたマーケティングの重要性

本稿を通し各国コンビニやそのSNS、またそのマーケティングの違いについてどう思われたでしょうか。
日常生活の一部ともいえるコンビニエンスストアだからこそ垣間見える地域性・国民性の違いを、比較・考察することで少しは感じていただけたかと思います。

また、今回におけるターゲットはコンビニ利用者ですが、もちろん我々もその一員であり、つまり消費者の立場から考えるとなった際には、他の領域と比べるとターゲットからの視点が想像し易いということです。
しかしここで、ターゲットが海外市場となるとまた話が大きく異なってきます。そこで鍵となってくるのが、まさにローカライズです。ローカライズとは単純に「地元に合わせる」という意味ですが、一口にそうはいえども、それを可能にするためには各地域の市場特性を把握しておくことが必須となります。
海外に目を向ける際には、ローカライズを意識しないと、我々にとっても身近でまた我々自身が消費者の一員でもあるコンビニエンスストアにおいてでも気がつかない部分が多々あります。今回はそれを感じていただけたのではないでしょうか。
(参考：weblio辞書 localize, 参照日：2024年10月16日)

今回日本・台湾・アメリカ3国を比較考察し、特に同じアジアである日本と台湾の二国間でもなお、SNSマーケティング方法に違いがある事実は意外であったと思います。アメリカ含め海外進出の際には、現地の文化や消費者ニーズに即した、ローカライズを踏まえたマーケティングをぜひ意識したいですね。

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筆者が一年前に京都へ旅行した際のことです。ホテルに宿泊した日の朝に朝食会場に向かうと、驚くべきことに、席の８割ほどを占める大勢の外国人観光客が朝食を食べており、一瞬「あれ、ここ海外だっけ？」と顔を見合わせてしまうほどでした。日本の観光名所なのに、日本人の観光客がほとんど見当たらない、そんな現象を目の当たりにしました。

もとより国内外から観光地として人気の高い京都ですが、特にコロナ禍が明けてからの訪日外国人は目に見えて増加しています。外国人旅行客の数が回復の兆しをみせる中、訪日観光客向けのサービスを展開することをご検討されている企業様もいらっしゃることと思います。今回は、訪日米国人向けの旅行産業に目をむけ、彼らが日本の旅行で求めるもの、つまりインバウンド需要とその対応策の例をあげていきます。

(参照：観光庁  https://www.mlit.go.jp/kankocho/tokei_hakusyo/shutsunyukokushasu.html  参照日：2024年7月2日)

日本企業が知るべきインバウンド需要のポイント

日本企業が米国人観光客にアプローチするためには、旅行者のニーズを知る必要があります。旅行者の目的はさまざまです。ショッピングを楽しむ人、日本での文化体験を求める人、温泉施設などでのリフレッシュを目的とする人など、それぞれのニーズに対応した商品やサービスを提供することが重要です。

多言語対応の強化は観光業において重要な意味を持ちます。特に英語表記の標識、看板は旅行者に安心感を与えることでしょう。昨今では翻訳アプリなどの登場により言語の壁が低くなってはいるものの、万能と言い切れるものではありません。例えば公共交通機関に関しては、英語の表記やアナウンスに対応しているのは一部の都市だけで全国各地でその動きがみられるわけではありません。

旅行会社を通さず個人で旅行を手配する観光客が増加しているからこそ、「旅行会社のサービスを受けるメリット」を強調することが必要になります。そのサービスの中に通訳や英語を使用できるガイドは旅行者にとって心強い存在になることでしょう。

また、国内外に関わらず旅行者は旅行前にインターネットで情報収集を行い、口コミやレビューを参考にする傾向が強くなっています。以下のようなSNS、またwebマガジンは旅行者が旅行先を選定する過程において、視覚的に重要な役割を果たします。インターネット上に挙げられた風景写真や観光スポットの動画は、旅行者に「自分の目で直接この場所を見てみたい」というきっかけを与えます。

インバウンド需要を知るということ

おわりに

今回は訪日観光客の中でも主に米国人向けのサービスの提供を目指すインバウンド事業主の皆様にとって、インバウンド需要の分析とそれに基づく対応策が重要であるということをお伝えしました。本記事で紹介したインバウンド需要の分析は、インバウンド市場での競争力を高めることになります。この先も数を増やしていくであろう訪日米国人を迎え入れるにあたって、サービスの改善は必須事項となっていくことでしょう。

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筆者は、アメリカに留学中のインターン生です。異国の文化に触れながら学びを深める日々は発見の連続です。その一つが、大学の朝のクラスに出席するたびに、必ず誰かが持っている細身の缶です。この飲料が何であるのか最初は分かりませんでしたが、よく観察してみるとキャンパス内の自販機にも同じものが頻繁に並んでいました。

調べてみるとそれはBUBBL’R(バブラー)というエナジードリンクの一種でした。学生は特に授業や課題だけでなくバイトやクラブ活動と、時間に追われる日々です。そのためエナジードリンクが大学生に人気があるという事実は日本でも驚くべきことではありません。また、エナジードリンクは疲労回復や集中力向上の強い味方となるでしょう。それに加えて、BUBBL’Rのエナジードリンクとは思えないようなポップでカラフルなそのデザインにとても心惹かれたことを覚えています。

単なるエナジードリンクであるだけではなく、そのデザインやブランディングが若者の心を捉えているのではないかと考えました。そこで今回は、BUBBL’R が若者の心を鷲掴みする理由を、SNSマーケティングの観点からご紹介していきたいと思います。

BUBBL’R (バブラー)とは？

BUBBL’Rは、コーラでお馴染みのペプシ社のフランチャイズであるWis-Pak社によって、2017年にウィスコンシンで生まれました。「Boost Your Future(未来にブーストをかけろ)」というキャッチフレーズの通り、エナジードリンクの新しい形として人気を博しています。先述の通り、そのキャッチーなデザインは人気の要因の一つです。しかし、エナジードリンクと聞くと、「体に悪くないの？」「カフェインや砂糖の量はどれくらいなの？」と成分表示も気になるところ。

例としてBUBBL’Rの人気フレーバーの一つである「triple berry breez’r」の成分表示を確認してみると…

(参照：BUBBL’R 公式サイト　https://www.drinkbubblr.com/wp-content/uploads/2023/12/WPB-BUBBLR-tripleberrybreezr-NF-1.pdf 、参照日6月10日）

ユーザーを巻き込むBUBBL’RのSNS戦略

現在時点でのSNS戦略の効果は？

2023年、BUBBL’Rはソーシャルメディアで40万人以上のフォロワーを獲得し、TikTokで最も急成長しているスパークリングウォーターブランドになりました。
上記のような戦略が功を奏し、BUBBL’Rの新たなフレーバー「ウォーターメロン ライム スマッシャー」は過去3年間で小売店での発売が18%増加し、カリフォルニアだけでも60店舗のTarget (ディスカウントスーパー)がBUBBL’Rを取り扱っています。

(参考：BEVNET https://www.bevnet.com/news/2024/bubblr-smashes-into-2024-with-watermelon-lime-smashr/#:~:text=BUBBL%27R%20is%20looking%20to,Brand%20Development%20for%20BUBBL%27R
参照日：2024年6月11日)

今回は、エナジードリンクを手軽により多くのユーザーの手に取ってもらうためのSNS戦略をご紹介しました。健康面を考えてカフェインを摂取できるという製品の魅力に加え、ユーザーにSNSでのアプローチをすることで爆発的に認知度を上げることに成功しました。健康面において革新的なこのドリンクがアメリカにおいて今後どのような動きを見せるのか、目が離せませんね。

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前回配信した記事にもあったドジャース。私は大谷選手がドジャースに移籍してはじめて「ドジャース」という単語を耳にしました。日本人には私と同じような人が多いのではないかと思い、どれだけの検索量があがったのか気になりました。

Googleトレンドを使って調べて見ると、大谷選手が2023年12月9日（日本時間10日）ドジャースに移転して以降、日本での検索人気度が1%から72%(検索期間過去12ヵ月のうち、最も検索量が多かったときを100%とする)へと上がりました。

一方でアメリカでは開幕戦でドジャースのゲーム内容が悪い時に検索人気度が上がり、それ以降は検索人気度が一定の値を示していました。この二つの国の検索量を比較してみると、日本がいかに流行に敏感で1つの話題に対して盛り上がりを見せるかということがわかるかと思います。

このような購買の違いには文化、マーケティング戦略、市場の規模の違いがあるかことがわかりました。今回はこれら3つの違いを紐解くことで、日本とアメリカの商品やサービスが売れるまでの違いを見ていこうと思います。

文化の違い

日本は流行やトレンドが強く影響しやすい文化です。これは、集団主義の文化が強く、人々が周囲の意見や行動に敏感であるためだと思います。新しいものやトレンドが出ると、それに従う傾向が強いです。その傾向は前段のドジャースの例をみると顕著かと思います。大谷選手がドジャースに以降して以降検索数が1%から72%と一気に上昇し、逆にエンジェルスの検索量が去年の7月、パイレーツとの試合にエンジェルスが負けて以降、検索人気度が45%から4％に下がっていることからわかると思います。

(参考:https://trends.google.com/trends/explore?date=today%2012-m,today%2012-m&geo=US,JP&q=%2Fm%2F04wmvz,%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%82%A7%E3%83%AB%E3%82%B9&hl=en,参照日2024年5月19日)

マーケティング戦略の違い

次にマーケティング戦略の違いです。

日本はトレンドに合わせたマーケティングが盛んであり、メディアや広告が新しい流行を強力に推進します。特にテレビや雑誌などのマスメディアが大きな影響力を持っています。例えば、大谷選手はエンジェルスからドジャースに移籍しました。しかし、大谷翔平選手がエンジェルスにいようと、ドジャースにいようと個人としての影響力が強いため様々な業種の企業が彼を広告塔として使いたいと考えます。そのため彼とスポンサー契約をしている日本企業はエンジェルス時代から含め、20社もあります。企業の業種は様々で、飲食系から金融までと幅広く彼を広告起用しています。日本の消費者はブランドイメージに敏感であり、ブランド価値を高めるための戦略が重要です。そのため、話題の大谷翔平選手を起用し、スポンサー契約企業のブランドの認知度、信頼性を高めています。

対してアメリカでは マーケティング戦略は多様で、個別のニーズやセグメントに焦点を当てることが多いです。SNSやインフルエンサーが重要な役割を果たしていますが、消費者の多様性が大きいため、トレンドが一貫して広がることは少ないです。例えば2024年3月にESPNで発表されたアメリカの野球ベスト選手ではAtlanta BravesというチームのRonald Acuna Jrが選ばれました。彼の出演している広告を見るとスポーツブランドやエナジードリンクというスポーツに関連した企業とスポンサー契約を結んでいます。

日本では有名な人、流行りの人を業種問わず様々な広告に起用するのに対し、アメリカでは、スポーツ関連の商品の広告にはスポーツ選手を起用するというように、専門分野ごとに出演者が異なることが特徴です。

市場の規模の違い

最後に市場の規模の違いです。

こちらは当たり前の話かもしれませんが、意外と盲点です。

日本では、比較的小さい市場であり、都市部を中心にトレンドが迅速に広がります。地域ごとの文化的な違いが少なく、流行が全国的に波及しやすいです。例えば、2023年のリアルタイム最高視聴率1位はWBCの日本xイタリア戦で31.2%でした。その下２位、３位もWBC関連でした。全国テレビはもちろん、スポーツバーやパブリックビューイングでWBCの番組がついてコアなファンでなくても、熱狂できる場所があります。

一方でアメリカでは広大な市場であり、地域ごとの文化や嗜好が大きく異なります。そのため、特定のトレンドが全国的に一斉に広がることは難しく、地域ごとの消費動向が異なります。ドジャースはロサンゼルスのチームなのでもちろんロサンゼルスに住んでいる人の方が関心が高く、検索人気度はピーク時で95%(検索期間過去12ヵ月)です。一方でニューヨークは同じ時期に検索の人気度が5%(検索期間過去12ヵ月)しかないという結果でした。

中でも州によって流されるチームが異なることも要因かと思われます。広大な土地を持つアメリカ大陸だからこそ、住む地域によって人種も思考も違えばもちろん応援するチームも異なります。このように市場規模が異なれば人の思考も異なり、消費行動までのプロセスも異なることが分かりました。

いかがでしたでしょうか。今回はドジャースという切り口をきっかけに日本とアメリカの商品やサービスが売れるプロセスの違いについて見ていきました。前述したようにアメリカでは、大衆優位ではなく個人の意見・思考が重視され、それによって消費行動が形成される傾向があります。日本のような、良くも悪くも「個々人が足並みを揃える」文化と比べ、商品やサービスを普及させるには個別のニーズやセグメントに焦点を当てて、じわじわと時間をかけてマーケティングを行う必要がありそうです。こう言った文化的背景にはもちろんアメリカが多民族国家であることを忘れてはいけません。日本では成功したマーケティング手法が、アメリカではなかなか効果が出ない、ということは私たちのクライアント様からもよく挙がる意見です。上記のように日本とアメリカにおける商品やサービスが売れるまでのプロセスを噛み砕いき適切なマーケティングを行うことが重要になりそうです。

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